山岳部は滑落死亡事故で廃部の可能性がある

大学山岳部の指導をしている頃は事故発生時に私個人への刑事民事の責任を問われる可能性を意識していた。たとえそれが成り行きで無報酬だとしてもである。引き受けた以上は障害の残る怪我以上は絶対に回避できるようにやれることをするのではなくすべきことをするようにしてきた。これは生業や家庭にも多くの犠牲を払うことになる。しかし、残念ながら期待していないが誰かに感謝されることはない。

ちょっとした不注意による滑落事故でも命が失われると登山未経験のメディアや司法や行政や世論から事前の対策や体制や指導が不充分と批判されることも多い。文登研奥大日岳での雪庇崩壊事故も民事裁判や刑事責任追及に驚いた。メディアだけでなく司法も十分な知識も経験も無く無責任に判断している。

事故があると今まで指導に関わってこなかった人々が活動停止や廃部を声高に叫ぶ。本当は、何が事故の原因なのかを検証して、具体的な対策をとるべきである。それは1ヶ月かもしれないし2年かもしれない。手が無ければ、廃部として何か画期的な変革が起こるまで待つことになる。しかし、外部からはいきなり廃部とか1年の活動停止などが言われる。

コメント

ひろぽん

お書きの通りで、航空事故やインシデントのように、当事者を責めるのではなく、教訓を活かして、今後に繋げることの方が重要。
アクシデントは大小問わず必ずありますし、事故で責任を問われると必ず隠蔽しようとして悪い方向に向かいます。
まずは、大学生なら、
重過失以外では民事での責任は問わない。
刑事に関しても積極的な告訴はしない。
の同意書に本人と保護者に記入させる。
その上で、各大学のヒヤリハットを共有できれば良いと思います。