登山者数の統計（追加）

2025年08月08日の日記で社会生活基本調査の結果を引用したが、1986年と1991年の調査結果も総務省統計局のウェブサイトにあることが分かったので、これを追加したグラフを作成した。ただし、「年齢層5歳区切りで、それぞれの年間の登山日数を集計する」という現在の集計方法になったのは2006年からで、それ以前は以下のように毎回変わっている。

1986年：年齢層区分なし、全体の登山日数の集計あり
1991年：30歳台、40歳台、50歳台は10歳区切り、登山日数集計あり
1996年：年齢層区分は5歳区切り、登山日数集計なし
2001年：登山は調査項目外

社会生活基本調査とレジャー白書の推計数が大幅に違うことが気になるが、その原因の一つは調査項目区分の違いにあると考えられる。すなわち、社会生活基本調査では「登山・ハイキング」という一つの調査項目であるのに対し、レジャー白書では「登山」と「ピクニック、ハイキング、野外散歩」が別の項目として調査されている。「ピクニック、ハイキング、野外散歩」は毎回、「登山」の3倍前後の参加者があるという結果になっている。

社会生活基本調査の「登山・ハイキング」の行動者数は、レジャー白書の「登山」の参加者数の1.7倍ないし2倍で安定している（2011年は例外）。社会生活基本調査で「登山・ハイキング」を行ったと答える層のうちの一定割合が、レジャー白書では「登山」ではなく「ピクニック、ハイキング、野外散歩」を選択するということかもしれない。2011年でこの比率が1.3倍と小さいことの原因として考えられるのは、この年の東日本大震災による自粛が「ピクニック、ハイキング、野外散歩」の参加者層で顕著だったのではないか、ということである。

社会生活基本調査の結果を使用して、登山・ハイキング人口の年齢構成の推移と平均年齢の推移をグラフにした。前者は、1991年の調査結果を含めるために、10歳区切りで集計して作成した。平均年齢を登山日数で重み付けして計算すると、2006年以降では単純平均より6〜8歳高くなる。これは、前回示したように、高齢者ほど年間の登山日数が多い傾向があるためである。

日本の登山・ハイキング人口の平均年齢（単純平均）は、1996年の39.7歳から10年後の2006年には45.7歳に上昇したが、それ以後の15年間ではあまり上昇していない。60歳以上の割合も同様の傾向を示す。登山者の高齢化の進行はほぼ終わったようである。2021年には少し若返ったように見えるが、これはコロナ禍での登山自粛率が高齢者ほど高かったことを示しているにすぎない可能性もあるので、次回2026年の調査を待たなければならない。