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かつて「一億総中流社会」と言われた日本。戦後、日本の経済成長を支えたのは、企業で猛烈に働き、消費意欲も旺盛な中間層の人たちだった。しかし、バブル崩壊から30年が経ったいま、その形は大きく崩れている。
2022年7月内閣府が発表したデータでは、1994年に日本の所得中間層の505万円だった中央値が2019年には374万円と、25年間で実に約130万円も減少した。もはや日本はかつてのような「豊かな国」ではなく先進国の平均以下の国になってしまった。なぜ日本の中流階層は急激に貧しくなってしまったのか。「中流危機」ともいえる閉塞環境を打ち破るために、国、企業、労働者は何ができるのか。その処方箋を探った。
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独身で親元にいるならどうやら、こうやら所得400万円ならギリギリ登山はできるかも知れない。中央値でさえ25年前と比較して25%も所得が減っている。家族がいるなら所得が500万円以下なら登山の趣味は困難だろう。もちろん賞与のある「正社員」でないと登山はできない。
ここ2-3年の遭難者の職業が団体職員・医療関係者・ドクター・社長・専務・代表者・経営者とされることがほとんどで「主婦・バイト・学生・会社員」はあまりいない「年金受給者はたまにいる」ヤフコメでなぜ職業をいうのかというくらい「余裕のある方がおおい」ことは「中流の危機というこの本」の意味を裏付けている。
これから2025年問題の人口動態の問題、コロナの3年間で団塊世代は引退して第二団塊に登山はシフトしているがさらに所得問題が追い打ちをかける「山小屋などは値上げをしている場合ではなくいち早く手を打たないとまにあわないだろう」兆候はでているが、人口問題+所得問題+外国人移民問題とトリプルで一気にこれから噴出するだろう。
ちょうど25年前の所得から激減した所得データと同じく1000万人いた登山者が激減し現在は440万人と云われ符号している。これが300万人以下になるのは時間の問題だろう、自然にとっては保護になり大変いいことなのだが「やれ登山道が荒れるとか、小屋の文化がとかいう輩がいるが、明治・大正に戻るだけの話だ」業界関係者が考えているより問題は深刻なのではないか?
「登山はしてはいけない人がいる、行ってはいけない山があった」昔に戻るだけだが外人はお金持なのでBC遭難を中心に増えていくだろう。もう考えるのは2023-2024年の1年しかない、まったなしだ。登山者も関係者も「コロナ前の感覚でいると大きく激変するのが2025年だ」
この話は勝ち組にはまったく関係がなく理解もできないだろう。しかし中流がいなくなると山が荒れ、小屋もなくなりアプローチも悪くなるからお金持にも影響はでる。始末に悪いのは考える層が中間層の上にいる「あまり困っていない層の人間だから」実感と危機感はなく本気では取り組まないから解決しないだろう。
この本を書いた現場に近いNHKのプロデューサーさんはそういう意味では「尊敬」に値する、ガイドをはじめ山の関係者も「高いとこが好きなただの山猿がほとんどなので失望と落胆は隠せない」いったい、どうなるんだろうな?と最近よく思う。
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