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この記事は正確なデータを元に情報もしっかり、示唆に富んだ大人の書いたバランスの良い記事だ、久しぶりにまともな記事を読んだ気がした。
記事中のココヘリについての是非はともかく、2024年1月の八ヶ岳の晴天捜索で、現在位置は特定したとのことだったが当日発見はできなかったのは大変残念だった。
その遭難を除いた前後の成功例をHPに掲載されているが失敗例はないので、どういうものかの是非の判断は個人次第でしょう、いろいろと思うことはありますが、この遭難記事もいくつかすでに削除されており、なんらかの意図があるものと思いますが「営業妨害」となってはいけませんのでここまで。
さて、話を戻すと登山に特化した統計数値というのはなかなかないので、警察白書・レジャー白書などを詳細に調べてグラフ化をきちんとしてみた、2022年の登山人口がやっとわかった、コロナの行動制限なしとなって500万人だ。世情からして「妥当だと思う」2023年は5類扱いになったが団塊の引退マイナスと相殺して500万人前後だろう。
統計は登山人口が2000年からずっと23年間減っていて、途中団塊世代が定年を迎えた60-65歳のときに一時登山人口が増えたことはあるが以降、減り続けているのにも関わらず「遭難者」は増えている問題が浮き彫りになっている。
よく「登山ブーム」とか「コロナが終わって」とか「登山人口が増えている」とか関係者が勉強もせずに、遭難事故の度に発信するが「見当違いも甚だしく、なにも分析も考えもしていない」ことは間違いがない。これでは減るはずがない。
この20数年間に「通報手段のスマホの携帯が進んだことと、基地局が増え圏外が減って通信環境が良くなったことは遭難通報件数の増加に影響しているという一部の関係者の発信があるが、間違いはないだろう」記事にある通りだ。
そして2022年の史上最高の遭難件数はここ数年の登山者のレベル低下とともに「安易な通報、下山介助という新しい遭難の形を生んでいるとレスキュー隊の指摘が当たっている。
死亡・行方不明者は長い間増減はあるもののほとんど変わらない。要するに重大事故は増えてなくて、昨年長野・群馬県では前年比はマイナス1名だ。忙しいのは現場の救助隊だけだ、出来ることなら「山菜・茸採り・山の作業・観光などの山の事故は統計からは外してもらわないと登山の分析は10数％違うので永遠に正確ではない。
どのみち、防止しても「自然災害・労働災害・交通災害」の3つのように「社会的利益は生まない「わかりやすく言えば、山岳遭難を防止しても、同じ命を救うことはあっても金儲けには一切ならないのだ」ほかの3分野は安全運転装置・治水・護岸工事・予報システム・警報システムなど金儲けの宝庫だ。
登山サイトでも第二団塊世代に遭難者も完全に世代交代しているが「あまり遭難防止には関心がない様子」でもうノンストップだ。2024年の長野県の遭難者30数名のうち60歳以上は63歳64歳の二人だけだ。
登山はごく一部の人間の趣味でしかないので改善はせず、2025年の団塊世代の完全引退にてようやく、自然に減っていくのを待つしかないのだろうと最近、個人的には長年の結論をだした、今回のグラフ化で終わりだ。
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