山では「政治・経済・社会・宗教問題」はご法度だが

「政治・経済・社会・宗教問題」は自然の前では関係がなく接する方の思想や主義主張は自由なので「考え方が登山にあたり、問われることはないし、大自然とは関係がない」。

しかし最近登山業界や自然環境、自治体の捜索や救急、医療体制に大きく影響を与える問題「政治・経済・社会」問題が噴出してきているのはご存じの通りで最近1番びっくりしたことは「富士河口湖にホテルを建てた、中国人が隣の日本人の土地の檜林」を数十本「富士山が見えないから」といって無断伐採したというのだ。

色々と勉強してみると本当は「国際法上、中国の土地を自由に日本人は買う事ができないので、平等の原則にて中国人は日本の土地を買うことはできないそうで、そういう法律も日本にはあるそうだが、総理も国会答弁で禁止できないと勉強不足からそう答えているらしい」から世も末だ。

富士山周辺は今後「中国人のやりたい放題のチャイナランド」になるんだろう、富士河口湖の湖畔のホテル前で自撮りの前は以前、何回シャッターを押したか数えきれない。

外国人遭難も在住中国人の遭難が以前から増えている、遭難記事でも遭難したのは○○人だという時は観光だが、○○国の国籍を持つ○○人と報道するときは読んでいるとだいたい在住だ。

自治体の警察も「在住か観光には関心はないらしく、仕分けもしないし問題点も意識していない、昨年遭難した中国人は我々は日本国で税金を納めており、遭難して救助されても、まったく問題はないと豪語している、たぶんレスキューにお叱りを受けてのことだろう」もしくは「サイレント・イノベーション」だ、侵略だ。

外国人遭難は「インバウンド問題ではなく、移民問題という視点がないが、日本人登山者は人口問題と経済問題で激減しているので、そのうち山の遭難は外国人がどんどん年間通して増えていくだろう、その時に初めて慌てるが遅い」

他にもたくさんの問題を抱えているが本当に山岳関係者というのは「山のことしか知らない」「山のことしか興味がない」のでこうした問題は不得手だが、もうどうしようもないと考えている。

「社会的利益を生まない」いち趣味でしかなく年一回の登山をする人数は500万人だけだ。海外のように「自然保護」という観点が薄い日本では関心は薄く商業的にも成り立たないので人材は昔から集まらない「ただの山猿」がおおいから絶望的だ。日本全国景色の良い所や温泉地、リゾート地はすべて中国・韓国に買われてしまうだろう。全国不法移民だらけの町もたくさんあるらしい。

お上は全員、右・左関係なく早く仕事をして欲しいものだ。