2000年〜2022年 登山人口と遭難者数の統計グラフ

なかなかひとまとめにした、このデータはどこにもないので各方面からかき集めてようやくの統計グラフを仕上げてみた、「ようやくだから」関係者で山岳遭難の傾向をわかったようにいう関係者は「似非」だということがわかる。

https://www.tourism.jp/tourism-database/figures/2024/02/3506/
この記事は非常に正確にバランスよくまとめられている、劇場型ではなく大人な記事だ。八ヶ岳で失敗した捜索サービスの紹介はどうかと思うが、文中にある「数字を読み解く」という言葉がその客観性と洞察力に富んでいる証拠だ。

統計表はここ22年間の集大成だ「登山人口が減っているのに遭難者が増えている点が山岳遭難の問題点だ、20数年間山岳事故を追ってきたが、結論をだした。登山人口が往時の半分以下になっているのに遭難者は2.5倍になって異常であり要因は社会的複合要因がある。

関係者は「コロナが終わって」とか「登山ブーム」でとか「高齢者が増えて」とか見当違いも甚だしくなんの勉強もしていない、呆れて開いた口が塞がらない。東海・首都圏での個人的印象で判断している、実態は地方とはかけ離れている。

年初から長野県では38名の遭難者のうち60代は3名だけだ、もう70代はいない、40-50代が中心だ。山菜取り茸狩りなど10数％を除くと数年前から世代交代は進んでいたが誰も発信しなかった。コロナ禍で余計に傾向に拍車がかかっている。

防止は具体的な要因、すぐにNETや関係者がわかったように指摘する　(知識・技術・装備・身の丈登山・自救力・登山レベル)ではなく、交通　(航空機・船舶・電車・自動車)などの事故災害・労働災害・自然災害と同様「安全心理学の分野を独自に確立」するか、3つの分野の研究を登山に生かした防止が必要だと個人的には長年おもっている。

心理学の「正常バイアス」のことを「自分事・他人事」という風にやっと表現して防止の話をするコメンテイターが一部いらっしゃるくらいだ。

そして、それは世間の3つの分野と違い防止し減っても、「年1回以上参加のいち趣味の分野での参加人数は500万人しかいない登山　(コアな登山者は300万人くらいか)　は、事故が減っても社会的利益はなんら生まないし、研究や新たな組織などや商業的に金儲けを生まないため」防止努力は前進もしないし工夫されることもないだろう。最近予算は長野県など自治体で仕分けされる始末だから減ることはないだろう。

人口減少社会にあたって「山岳事故は改善されることのないまま、自然減少するだろう。」目立って、自然減少しだすということはもう山には登山者がいなくなるということだ。

60歳の救助隊員が出動して60歳の隊員が救急車を運転して駆けつけるが地上部隊は遭難対策協議会もあわせて数人だけだ。署員も中高年で無理が利かないので登山口周辺だけでウロウロするばかりだ。

経験豊かなヘリのパイロットもいなくなり天候がよっぽど安定しないと出動は厳しくなるので救助率はさがり、埼玉県のように有料化が進むだろう。

捜索現場は富士山やBCのように在住外国人とインバウンド外国人の遭難と救助に追われて費用は自治体の県民が負担する割合がどんどん増えて忙しいだけだ」手を打たないと「下山介助」などの安易な通報とともに数年のうちにますますひどくなるだろう。
趣味の不始末のことなんか誰も大事とは思わないのは当たり前だ。

参照　レジャー白書・警察庁山岳遭難統計など