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物議を醸す発言というのはサントリー社長の伝統芸のようなもので、1988年には大阪商工会議所の会頭だった佐治敬三社長による東北熊襲発言により、東北各県でサントリー製品不買運動が発生しました。
この発言を受けて加藤官房長官は、「私がコメントする話ではない」としたうえで、高年齢者雇用安定法では60歳未満の定年禁止が盛り込まれていると発言したそうです（コメントしてるじゃないか）。
新浪社長は慶応義塾大学経済学部を卒業して三菱商事に入社、ハーバード大学経営大学院を修了してMBAを取得、ローソン社長を経てサントリーに引き抜かれたスーパーエリートです。
いかにもスーパーエリートが考えそうなことだ。
表向きは若いうちに他の可能性を試してもらいたいということのようですが、私には企業がいいとこどりをする話しにしか思えませんでした
そう思われているならば35歳を対象にする、また「社外留学制度」、「お帰りなさい制度」などを先ず優先・拡充すべきだと思います（既に実行されているならごめんなさい）。
真意というか、俺様の本音がポロッと出たという類ではないかと思います。
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